家づくりにかかる費用
家族も増えてそろそろマイホームに住みたいなと思っても、家を建てる・買うのにどんなお金がかかるのか分かっていないと、足を踏み出しづらいですよね。逆に、いま家づくりの真っ最中！という方も、今後どんなところにお金がかかるのか不安を抱えている方も多いのではないでしょうか？
そのような方向けに、この記事では、新築住宅の取得に必要なお金の種類について一つ一つ解説していきます。家づくりのなかでたまに出てくるけど実はあまりよく分かっていなくてスルーしていた言葉の意味や、住宅会社から出てきた見積りでチェックしておきたいポイントなどについて知ることができます。
分譲住宅と注文住宅で分けて解説するので、気になるほうをのぞいてみてください。
分譲住宅の場合
チラシなどでよく見る「分譲価格」の内訳
分譲住宅のチラシや情報サイトに記載されている「分譲価格」とは、一般的に土地の価格、建物の価格をメインとし、それに消費税が合わさって表記されています。
見積りに書いてある「諸費用」って？
いざ購入する際には、上記の分譲価格に加えて別途、諸費用の支払いが必要になります。諸費用とは、土地の所有権移転登記代、建物の表題登記代、建物の保存登記代と不動産取得税です。
なんだか難しい言葉が並んでいますね。簡単に言うと「家に住み始めるにあたって必要になる、さまざまな手続きにかかるお金」を指します。
例を挙げると、家の購入に必要な公的書類を用意してくれる「司法書士」や、土地を測量・調査して公的な地図を作成する「土地家屋調査士」への報酬であったり、不動産取得にかかる税金であったりが、諸費用に含まれます。
注文住宅の場合
はじめに：注文住宅に関する費用の注意点
分譲住宅よりも分かりにくいのが注文住宅です。細かいところまでこだわってオリジナルの家を作ることができるからこそ、お金がかかる箇所も多く・細かくなります。
各住宅会社からプランと概算見積をもらって比較しようとすると、頭に？が浮かんで、うまく比較できない方もいらっしゃるんではないでしょうか。
それは、各住宅会社によって、見積の項目の分け方や見積に入れている項目が異なるからです。会社が違うから当然と言えば当然なのですが、初めて見る方にとっては分かりづらいですよね。
専門用語が多く、一般の人にはわかりにくい業界ですので、見積りをもらった際には、何が入っていて、何が入っていないのかをよくよく住宅会社に確認しましょう。
例えば、いざ引渡しになって外構工事が仕上がっていなく「おかしいなぁ～」と思い住宅会社に尋ねると、『外構工事は契約に入っていないので他に頼んでください。いい会社紹介しますよ。』と言われるケースがあったり、照明やカーテンやエアコンなど設備に関する費用が事前の見積りに含まれておらず、完成の直前になってようやく気付いて大慌て、といった事もあるようです。
注文住宅の費用の内訳
注文住宅にかかる費用を大きく分けると、以下のように分けられます。（前述の通り、あくまで代表的な分け方をご紹介するので、住宅会社によって区分の仕方が異なる場合があります。）
- 土地の価格
- 建築費用
- 設備工事費用
- 外構工事費用
- その他諸費用
よく見ると、工事の段階ごとに分かれていますね。以下では、それぞれについて解説していきます。
土地の価格
宅地や分譲地として販売されている土地には、その土地の特性（形状や利便性）を総合的に踏まえ決められた購入価格が設定されています。不動産屋や情報サイトで土地情報を見ると、総額のほかに、1坪あたりの価格（坪単価）が記載されています。その土地の価値を示すものなので、複数の土地を比較する際の参考指標にしましょう。
建築費用
注文住宅においてメインとなる、建物を建てるのにかかる費用です。設計や工事など、家づくりにはさまざまな分野のプロが関わります。その人件費や、建材の材料費が含まれます。
設備工事費用
建築工事は、建物本体以外だけではありません。スキルに長けた専門家が、電気の配線、水道の配管、空調機器の取り付けなどを行います。その費用を指します。
外構工事費用
駐車スペースや庭などの整備を外構工事といいます。上述の「建築費用」と同様、外構に精通したプロが設計・施工を行います。その人件費や、各設備の購入費用（例えば、カーポート50万円など）を含みます。
その他諸費用
分譲住宅のパートでも説明したように、諸費用とは「家に住み始めるにあたって必要になる、さまざまな手続きにかかるお金」を指すことが多いです。
例を挙げると、家の購入に必要な公的書類を用意してくれる「司法書士」や、土地を測量・調査して公的な地図を作成する「土地家屋調査士」への報酬であったり、不動産取得にかかる税金であったりが、諸費用に含まれます。
そのほか忘れがちなお金
住宅ローン手続き費用
住宅を購入する際に住宅ローンを利用する場合は、金融機関の手続き費用がかかります。各金融機関によって費用が違いますので、初期費用や金利をよく考えて金融機関を決めましょう。
火災保険
安心した新生活を始めるためには火災保険への加入も必要です。火災保険は最長の契約期間が「5年間」。あまりにも高額な掛金は無駄になりますので保険内容をよく考えて決めましょう。
引っ越し費用
今住んでいる家から引っ越す新居を購入したわけですから、建物の引き渡し日が決まった段階で、引越し業者の手配が必要になります。
ランニング費用
これまで上げてきたものとは少し観点がズレますが、暮らし初めてから発生する光熱費や修繕費用について意識する方も増えてきました。省エネ性の高い設備を導入したり、手入れの手間が少ない外壁を選択したりなど、これから長く暮らす家ですから、10年後20年後を見据えた計画も重要です。
